ー住宅の増築リフォームとは｜施工のメリットと注意すべきポイントー

 

家族構成が変わり、追加の部屋が必要になった場合や、趣味のための専用スペースを設けたいときは、増築リフォームがおすすめです。

 

この記事では、住宅を増築リフォームする際のメリットとデメリット、成功のカギとなるポイントをご紹介します。

 

お住まいのリフォームで増築を検討中の方は、ぜひ参考にしてください。

 

 

増築リフォームとは

増築リフォームは、既存の住宅に建物を追加することで空間を広げるリフォームです。子ども部屋を追加で設けたい家庭や、介護が必要な親との同居を考えている場合など、生活スタイルの変化に対応する目的で行われる場合が大半です。

 

比較的小規模な工事の例では、リビングの隣に新しい部屋を建てる、バリアフリーを考慮したトイレの増築などがあげられます。より大規模な工事では、平屋に二階を増築するケースもあります。

 

増築リフォームは、家を建て直すことなく生活スペースを拡大できるメリットがありますが、納得いく工事を行うには長所と短所をしっかりと把握し、慎重に検討することが大切です。

 

 

 

増築リフォームのメリット

増築リフォームを選ぶ最大のメリットは、コストを抑えつつ家のスペースを広げられることです。全面的な建て替えを行う場合は、解体に伴う費用や仮住まいの必要性が生じますが、増築リフォームでは現在の住まいを維持しながらの施工が可能です。普段の生活スタイルを大きく変更することなく、住空間を拡大できる点もメリットといえるでしょう。

 

また、増築リフォームでは全体の工事費用を削減できるだけでなく、新たな家を購入する際の電気や水道の契約変更、既存住宅の処分費用といった追加コストを避けられます。部屋を一つ増築する程度のリフォームであれば、建て替えに比べて費用が抑えられ、ご家族のニーズにも十分応えられるでしょう。

 

さらに、増築は家の価値を高める要素にもなるため、将来的な資産価値の向上も期待できる点が魅力です。

 

 

増築リフォームのデメリット

増築リフォームでは、新旧の建材の違いによって、外観の統一感が失われることがデメリットの一つです。特に既存の建物が古い場合は、同じ材料が存在しないこともあるため、新しい部分と既存の部分の差が目立つことがあります。

 

このような問題を解決するには、屋根や壁を全体的に取り替えることで、外観の一体感を保てるでしょう。内装に関しても、全体を新しくすることで、増築部分と既存部分との違いを無くし、家全体の調和を取ることが可能です。

 

しかし、増築リフォームでは、外観だけでなく構造的な問題にも注意が必要です。たとえば、災害時に建物の接続部にひびが入るといった、構造的な問題が発生することがあります。

 

構造的な問題は、増築部分の柱や梁の接続が不十分な場合に起こりやすく、雨漏りを防ぐためのシーリング処理が適切でないときにも問題となります。そのため、施工時には増築箇所と既存の外壁をしっかりと固定すること、さらに外壁全体を新調して増築部分と既存の部分とをしっかりと連結させることが重要です。

 

 

 

増築リフォームの際の注意点

住宅を増築する際は、法的な基準に適合しているかを確認することが大切です。家を建てるときは、土地と建物の面積比率を示す建ぺい率や、土地に対する建物の容積率が法律により規定されています。新築時は法規制を満たすように建設されますが、増築時にも規制を遵守する設計が必要です。

 

建ぺい率や容積率の限界は地域によって異なるため、計画段階で増築可能な程度を事前に調べることが重要です。特に10平方メートルを超える増築を計画する場合は、地方自治体への建築申請が必要となります。

 

また、増築を行う際には、住宅が現行の耐震基準に適合しているかも検討しましょう。既存の建物が耐震基準を満たしていない場合は、全体の耐震性能の見直しが必要になります。

 

新旧の部分で耐震性に差が生じると、構造的なバランスが損なわれ、倒壊のリスクが高まるため注意が必要です。

 

増築リフォームを検討する際は、住宅の耐震性をチェックすると共に、耐震についての知識を持つ専門のリフォーム会社に依頼することをおすすめします。

 

 

 

状況に応じて建て替えも検討しよう

リフォームの規模が大きくなると、工事費用が予想以上に高くなることがあり、建て替えと大差ない場合もあります。たとえば、既存の住宅が現行の耐震基準に適合していない場合は、新しい増築部分との耐震性能を調整するために広い範囲での補強作業が必要です。さらに、リフォームによる配置変更や設備の更新が必要な場合、コストはさらに上昇する可能性があります。

 

このような場合は、予算を見直し、追加費用を考慮して建て替えを行うことが長期的に安心できる選択かもしれません。増築と建て替えの両方での見積もりを依頼し、ご家族でどちらの方が適切かを検討しましょう。

 

建て替えの場合、新しい設計によって最新の住宅性能を取り入れることができ、エネルギー効率の良い住宅を実現することも可能です。将来の快適さと安全性を大きく左右するため、リフォームの専門業者からのアドバイスも積極的に取り入れたうえで決定することをおすすめします。

 

 

 

増築リフォームの補助金と減税制度の活用

増築リフォームを行う際は、補助金や減税制度を利用することでコストを抑えることが可能です。

 

地方自治体によっては、増築工事に対する補助金制度が設けられており、特に、三世代同居や敷地内同居を行う家庭は、補助金の対象となることが多いでしょう。

 

一方、国の補助金は増築リフォームには適用されることが少ないため、利用可能な補助金や助成金については、事前に自治体のWebサイトや問い合わせ窓口での確認が必要です。

 

また、特定の条件を満たす場合は、税金を軽減することも可能なため、減税制度についても事前に調査すると良いでしょう。減税制度には、住宅ローン減税、ローン型減税、投資型減税などがあり、制度によって控除率や期間、金額が異なります。

 

 

 

まとめ

増築リフォームは、家に住みながら部屋を増やすことができ、建て替えと比較して工事費用を抑えられる点が大きなメリットです。一方で、デザイン面や構造上の問題についてのデメリットもあるため、10年後や20年後の将来を考えながら計画的に進める必要があります。

 

信頼できるリフォーム業者との十分な話し合いを通じて、適切な決定を行いましょう。