古い家をリフォームするメリットとデメリット

 

親が住んでいた家を引き継いだものの、現代の暮らしには不便なところにもあるという人は少なくないでしょう。

 

建て替えとなると、費用がかかってしまい、また建て替えている間の住まいを用意しなければならず、日常生活に及ぼす影響も考えなくてはいけません。

 

そんなときには、リフォームという選択肢があります。
今回はリフォームのメリットとデメリット、さらにリフォームを行うと必要になる手続きなどについて紹介したいと思います。

 

メリット

ずっと住んでいた家は、家族にとってさまざまな思い出が生まれた場所でもあり、想いが詰まった場所でもあります。

古くなったからと言って、建て替えてしまうと、家の雰囲気がまったく違うものになってしまうことがしばしばあります‘。

 

これに対してリフォームは、不便になった箇所や替えたい場所だけを新しくすることができるため、家そのものの雰囲気を変えることはありません。

 

またリフォームの場合は、部分的に行うことが可能であることから、新築を購入したり、建て替えを行うことを考えると、費用を抑えることができます。

 

手続が不要な場合も

部分的な改修程度の小規模のリフォームであれば、建築確認申請などの手続きも不要な場合もあります。

 

これまで住んでいた家をすべて壊して、同じ敷地に新しく家を建てる場合には、一度家がなくなるため、仮住まいが必要になってしまいます。

 

しかし、部分的なリフォームで生活に影響のない箇所であれば、仮住まいの必要はなく、一時的な転居に伴う学校などへの手続きが必要ありません。

 

また建て替えは建築基準法など法規的な問題や、道路と敷地の基準などをクリアする必要があります。

しかしリフォームの場合であれば、すでにある建物を活かす工事であることから、不便が生じることが考えにくいとされています。

 

費用と手続きのメリット

古い家を一度壊して、建て替えたことで、建物が新しくなると、固定資産の評価額が上がります。

そのために、場所や住んでいる人が変わっていなくても固定資産税が上がります。

 

しかし、部分的なリフォームであれば、固定資産税が上がることはありません。

大規模な修繕や建て替えを行なった場合に固定資産の評価額が変動する場合があります。

 

また、古い家を新しく建て直した場合は、新しい建物に対する建築確認申請や登記手続きなどを改める必要があります。

手続きは手間と時間と費用がかかります。リフォームであれば、これらの労力がかかることもありません。

 

デメリット

建物によっては、リフォームをしたからと言って、部屋の内装や間取りを変えることができない場合があることを、あらかじめ確認しておく必要があります。

 

古く梁がしっかりしている建物は、柱などの位置を変えることができなかったり、2×4工法で建てられた住宅は壁そのものが住宅を支えている場合があり、間仕切り壁を撤去できない場合があります。

 

また築年数が数十年に及んでいる古い家では、建物そのものや柱、梁などの家を支えている部分が老朽化している場合も少なくありません。

 

構造部分の老朽化や劣化は、災害や耐震などを考えたとき、安全に暮らすための修繕を行うことが最善であると考えられます。

しかし、家を支えている部分の修繕となると大掛かりな工事となり、費用と時間がかかってしまう場合があります。

 

希望通りにできない場合も

部分的なリフォームに留める場合には、住宅の性能やデザインを希望するものにできない場合があることを考慮しておかなくてはいけません。

 

耐震性を優れたものにしたい場合は、柱や梁などの構造部分に対する補強や修繕が必要になることがあります。

これらが改善しない表層的な工事ではそもそもの耐震性などの建物の問題を解決がすることができないのです。

 

長く同じ家に暮らすために、検討する価値のあるもので、不可欠なものではありますが、費用などが掛かってしまうことは否めません。
また、建物のある基礎や地盤などに根本的な問題がある場合には、建物を改修しただけでは問題が解決しない場合もあります。

 

届け出ることで使える補助金や手続きが必要な場合もある

リフォームには所定の条件を満たし、申請することで、国や自治体が費用の一部を助成している場合があり、給付を受けることができるものもあります。

 

また収入や業種によっても異なりますが、確定申告が必要になる場合があります。
それぞれの手続きを詳しく確認してみましょう。

 

補助金制度

古い家をリフォームするときには、補助金を活用することができる場合があります。

 

一定の条件を満たしている必要があったり、自治体によって、制度の申請方法などが異なる場合がありますから、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。

 

グリーン住宅ポイント制度や長期優良住宅化リフォーム推進事業など、活用できる補助金は一つに限られていません。

 

申請には、それぞれ機関や条件が用意されている場合がありますから、工事を始める前にリフォーム業者や役所に相談してみることをおすすめします。

 

確定申告を行う

行なったリフォームが一定の条件を満たしている場合には、確定申告を行うことで、減税の対象になる場合があります。

 

所得税や固定資産税などを減らすことが可能な場合がありますが、これらは確定申告をすることで対象となるため、忘れず行う必要があります。

 

また、確定申告の対象となるのかをあらかじめ確認しおきましょう。

 

まとめ

ここまで、リフォームについて、メリットやデメリット、建て替えとの違い、必要な手続きや活用することが可能な補助金などについて、詳しく紹介しました。

リフォームは建て替えと違って、居住しながら、建物を修繕することができる方法です。建て替えと比べると、費用や時間を抑えることができることが大きなメリットです。

しかし、建物の根本を大きく変える工事を居住しながら行うことは難しい場合が多いことを留意しておかなければなりません。また建物の性質によっては、希望するリフォームを行うことができない場合もあります。

 

リフォームを希望する場合には、これらのことを相談できる専門の業者に見積もりや具体的な工事の相談をすると良いでしょう。